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おもちゃ買取を業者にキャンセルされてしまうことがある?

公開日:2019/07/15  最終更新日:2019/07/04

おもちゃの買取を業者に依頼して買い取ってくれるという話になったら、手続きさえ進めていけばきっとお金になるだろうと思うでしょう。

しかし、場合によってはやはり買い取れないと言われてしまうことがあります。

どのようなときにキャンセルになってしまう可能性があるのかを確認しておきましょう。

 

条件が整わないと断られることがある

おもちゃの買取をしてもらうときには現物を査定してもらい、査定結果に基づいていくらで買い取れるかを提示してもらうことになります。この時点で買い取れないと言われてしまうこともありますが、いくらであったとしても価格を示すことができた場合には買い取ろうという意志があるでしょう。

その価格なら売りたいと伝えて品物を引き渡し、契約書を交わした後、お金を渡してもらえるというのが一般的な流れです。すぐにその場で現金を渡してくれることもありますが、数日後に銀行振込などで支払う形になっていることも少なくありません。

このような流れの中でキャンセルになるタイミングとして最も可能性が高いのが契約書を交わす段階です。売買契約をするときには契約書にサインをするだけでなく、身分証明書を提示しなければなりません。基本的には未成年の人では取引ができず、親権者からの許可を得たことを示す書類も用意しなければなりません。

もしこのときに有効な身分証明書を提示できなかったり、身分証明書のコピーを取るのを拒否したりすると取引ができないという判断になってしまいます。運転免許証やパスポートなどの場合には有効期限が切れていても使えないので注意しなければなりません。

また、未成年者の場合には親権者の同意書を提出できなかった場合には取引をおこなえないのでキャンセルになります。これは業者側が売買取引をした際に身分証明書のコピーを保管することや、親権者の同意書を確認することを法律によって義務付けられているからです。業者がいかに高値で売れそうだから買いたいと思っていたとしても、書類が整わなければ取引ができません。

一方、条件が整わないと断られてしまうことになるのは確かで、法律で規定されていなくても業者の都合でキャンセルになることがあります。

例えば、箱や説明書、付属品などがそろっていることが買取の条件になっているケースは少なくありません。査定の段階では本体しか見せていなくて、説明書などもそろえばこの価格で買うと言われることもあります。

店頭で査定を受けて、自宅にあるから取りに行くと言って待ってもらったものの、家を探しても説明書などが見つからないということもあるでしょう。業者側が提示した条件を満たすことができなかったので、売買取引はなかったことにするという形になるのです。ただ、説明書などがない場合にはこの価格で買い取っても良いと提示してくれることもあります。その価格で承諾すれば最終的には売却できるでしょう。

 

正規品でない場合にはまず断られてしまう

業者からこのおもちゃは買い取れないと言われてしまうケースとして、正規品ではないおもちゃを売ろうとしたときが挙げられます。自分では正規品だと思っていたとしても、見識のある人が見てみると真贋を見極めることができ、明らかに偽物だとわかることもあるでしょう。特にある作者の作ったものだから価値が高い、限定生産品で希少価値があるなどといった場合には模倣品や偽物の場合には取引価格にも大差が生まれます。

本来なら査定の時点で真贋を見極めていなければならないのは確かですが、本物だから高く売れるはずだなどといった形で売り手がアピールしていた場合にはそれを鵜呑みにしてしまう面もあるでしょう。そのせいで偽物を正規品と誤解してしまうこともないわけではありません。その正しい見極めをするために、売買契約をしてから数日も時間をあけたうえでお金を払っている業者も少なくないのです。

ただ、これには交渉の余地があり、契約書をすでに交わしてしまっているなら不当な理由で契約を解除されたと言って争うことができます。売り手の方にも本物と偽物の区別ができなかったという点で非があると判断されるかどうかが重要なポイントになるのが通例です。売り手が明らかに素人で、真贋の判断もプロなら簡単だったというものならキャンセルの申し出を撤回できることもあります。しかし、売り手の方に少しでも知識がある場合や、見極めがとても難しいような場合には取引が無効化されることもあるので注意しましょう。

一方、正規品であったとしても断られるケースとして、その品物が盗品だったというケースが挙げられます。プレミア価値のあるおもちゃなら数十万円、数百万円という価格で取引されているので、盗んで売ることにより儲けようという人もいるのは想像に難くないでしょう。

査定をしたときには気づかなかったけれど、あらためて情報調査をしてみたら盗品として知られているものだったというケースではキャンセルされてしまいます。売り手が盗んだ人ではなかった場合でも断られてしまうことになり、警察に事情聴取を受けることになるでしょう。業者としては盗品を扱うだけで法律により罰せられてしまうので、最終的にはその見極めを徹底しておこなうようになっています。

 

虚偽の情報が含まれていたときも断られることがある

取引のときに虚偽の情報を業者に伝えていたというときにも取引を白紙に戻されることが多いでしょう。身分証明書が偽造したものだったというのは論外で、発覚したらすぐに正しい身分証明書の提出を求められます。それに応じられなかったらキャンセルされてしまうのは明らかです。

虚偽の情報を伝えたというのが問題になりやすいのが宅配便や出張で査定を受けたときです。宅配便でおもちゃを送って査定してもらうときや、自宅まで出張に来てもらって査定を受けるときは、メールや電話などで事前にどんなものを売ろうとしているのかを聞かれます。その際に業者に伝えていた情報と現物が異なる場合には買い取れないと言われてしまうことが多いでしょう。

たまたまもっと価値があるものだったという場合には相応の査定結果を提示してくれますが、そうでない場合には買い取れないという結論になってしまうことは否めません。業者としては宅配便を着払いで送ってもらったときの送料や、出張をして査定をするための人件費を負担しています。それでも十分にメリットがあるほど価値があるおもちゃだから宅配便や出張でも受け付けようと考えているのが通例です。

その情報が虚偽となると業者としては大きな損失で、はっきりと断る姿勢を示すことが可能です。宅配便で送ったときには着払いで送り返されてしまうことになるので注意が必要です。出張の際には特に費用負担をすることがないのが原則ですが、業者によってはキャンセルにするだけでなく出張費を請求するケースもあるので気をつけなければなりません。

 

おもちゃの買取を依頼して買い取れると言われたときでも、業者が掲げる条件を満たさなかったり、品物自体に問題があったり、虚偽の情報を提供していたりしたときにはキャンセルされる可能性があります。有効な身分証明書を提示できない、付属品などがそろっていないといったものが条件を満たしていないパターンです。

品物が正規品でない、盗品であるといったケースは特にキャンセルされる可能性が高くなります。また、特に宅配買取や出張買取で虚偽の情報を伝えていたときには売買を断られてしまうリスクが高いので正しい情報を伝えるように心がけましょう。

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